Net:Engage;（自社案件）
コーポレートサイト制作 / 2025
プロジェクト概要
山口県宇部市を拠点に、Web制作・グラフィック・撮影・外部クリエイティブパートナー業を行う Net:Engage; 自身のコーポレートサイト／ポートフォリオサイトを新規制作したプロジェクトです。
これまで口コミやSNS、既存クライアントからの紹介で案件が広がってきましたが、
「どこまで対応できるのか」「何を得意としているのか」を言葉だけで説明するには限界があり、
・初回打ち合わせのたびに事業内容を一から説明している
・料金や進め方のイメージが共有しづらい
・“なんでも屋”に見えてしまい、強みが伝わりにくい
といった課題を抱えていました。
そこで、Net:Engage; のスタンスや得意分野を整理し直し、
「地方の中小企業・店舗・クリエイターにとって頼れる“外部の制作部／広報部”」という立ち位置を明確にしたうえで、
それをそのまま体験として感じ取ってもらえるWebサイトを目指しました。
トップページでは、
・どこで活動している誰なのか（山口県宇部市のWeb制作・デザイン事業）
・どのような価値を提供しているのか（ホームページ制作／保守運用／グラフィック／撮影／Webシステム開発 など）
・どんな案件が得意なのか（中小企業・個人事業主・イベント／ライブハウス周り etc.）
が一目でわかるように構成。
詳細は「Services」「Works」「Pricing」「Partners」などのセクションに分解し、
問い合わせ前の検討段階でも、必要な情報が一通り揃うサイト構成としました。
また、文章やデザインは、
“かっこいいデザインスタジオ”としてのトンガリだけでなく、
「初めてWebを発注する人が読んでも怖くならない、ほどよいフランクさ」を意識し、
専門用語を必要以上に並べない・図や箇条書きで説明する、といった読みやすさにも配慮しています。
制作のポイント
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ポジショニングの再定義とメッセージ整理
単なる「Web制作会社」ではなく、「地方の中小企業や店舗にとっての外部クリエイティブパートナー」という役割を明文化。
キャッチコピーやイントロの文章、サービスごとの説明文をゼロから書き起こし、「相談していい範囲」が具体的にイメージできるようにしました。 -
サービスの棚卸しと情報設計
ホームページ制作、保守・運用、紙媒体デザイン、グッズ制作、撮影、Webシステム開発など、これまで“口頭ベース”で伝えていたサービスをセクションごとに整理。
それぞれについて
・何をするサービスなのか
・どんな人に向いているのか
・ざっくりどのくらいのボリューム／期間になるのかが伝わるように構成し、情報設計から見直しました。 -
問い合わせ前提のUX設計
「とりあえず問い合わせフォームだけ置く」のではなく、
Services → Works → Pricing → Flow（進め方）→ Contact
という導線を意識し見積もり依頼前に必要な情報が自然と目に入るページ遷移を設計。
これにより、問い合わせ時点での齟齬を減らし、初回ヒアリングから具体的な話に入りやすくしています。 -
拡張性を意識したデザインとCMS構成
今後、制作実績やサービス内容が増えても破綻しないよう、カードレイアウトやセクション構造をパターン化。
WordPress上のカスタム投稿やカスタムフィールドを設計し、ノーコードでページを増やせるよう運用面も含めて構築しました。
公開後の変化
問い合わせ内容の精度向上
サイト公開以降、「まずサイトを一度見てもらう」フローが定着したことで、事業内容や対応範囲を一から説明する場面が減少。
料金イメージや制作の流れを理解したうえで問い合わせをもらえるようになり、課題感が整理された相談・紹介経由の案件が増えました。
初回打ち合わせの工数削減
以前は、1回目の打ち合わせの多くを「Net:Engage; が何者か」を説明する時間に使っていましたが、現在はサイトを事前に見てきてもらうことで、初回から具体的な要件ヒアリングや提案のディスカッションに入れるケースが増加。
結果として、成約までのリードタイム短縮にもつながっています。
サービス横断でのクロスセル機会の増加
Webサイト制作の相談からスタートした案件でも、サイト内でグラフィック制作や撮影、保守・運用のメニューが可視化されていることで、
「どうせなら名刺やチラシも一緒にお願いしたい」
「写真撮影もまとめて頼めますか？」
といった追加相談を受けやすくなりました。
パートナークリエイターとの接点づくり
サイト上で「パートナー募集」を明示したことで、デザイナー・エンジニア・フォトグラファーなど、これまで接点のなかったクリエイターからのコンタクトも発生。
案件ごとに柔軟なチーム編成を組みやすくなり、対応できる案件の幅が広がりつつあります。
営業資料としての二次利用
行政や団体、企業との打ち合わせ時に、紙の会社案内を作らなくても「このサイトがそのまま会社案内です」と見せられるようになり、オンライン・オフラインを問わず、営業資料としても機能するようになりました。